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辻村 憲雄
no journal, ,
昭和29年(いわゆるビキニ事件の際)に国内で観測された雨水中全放射能の観測記録を再整理した論文を国内学術雑誌に投稿したところ、編集委員会から「福島第一原子力発電所事故での観測記録と比べるよう」とのコメントがついた。このような少々厄介な査読コメントへの対応における教訓等をとりまとめた。
寺阪 祐太; 渡辺 賢一*; 瓜谷 章*
no journal, ,
福島第一原子力発電所(1F)廃炉作業環境における作業者の被ばく線量低減のためには、放射性物質の分布を詳細に把握することが求められる。放射性物質の分布測定法にはサーベイメータやガンマカメラ等様々な方法があるが、我々は形状可変で狭隘部測定が可能、様々な線種に対応可能な光ファイバーセンサーに着目した。光ファイバーに飛行時間法を適用した一次元放射線源分布測定は1F廃炉作業環境現場で応用例があるが、比較的低線量率の現場に限られた。我々は飛行時間法に代わる全く新しい放射線源分布測定法として、光の波長情報と光ファイバー内での光減衰を利用した「波長分解分析法」の開発を行っている。本手法は光ファイバー内での光減衰量の波長依存性に着目し、任意の放射線源分布を測定した際にファイバー片側で得られる波長スペクトルをアンフォールディング処理することで、線源位置分布を逆推定する。本手法の利点として、パルス計数計測ではなく光積算量を用いているため高線量率でのパイルアップの問題を回避できる点、飛行時間法とは異なり片側読み出しのためシステムが簡便で現場での取り回しが容易である点が挙げられる。本研究では提案した波長分解分析法の原理検証試験の結果を報告する。
渡邊 裕貴; 中野 政尚; 吉田 忠義; 高田 千恵; 早川 剛; 百瀬 琢麿
no journal, ,
放射線安全規制研究戦略的推進事業費(放射線防護研究分野における課題解決型ネットワークとアンブレラ型統合プラットフォームの形成)事業の一環として緊急時放射線防護ネットワーク構築に関する検討に取り組み、万一の緊急事態発生時に、教育研究機関,原子力事業所等の放射線防護分野の研究者/技術者,放射線管理員が、専門性を生かして適材適所で災害支援をするには平常時よりどのような活動を行っていくことが必要か検討を行っている。その概要を2020年6月の日本保健物理学会において報告し、ネットワークのあり方等について意見を集約した。今回、ネットワークの制度設計の概要と緊急時環境モニタリングや避難退域時検査を専門的な立場で支援する要員の育成のあり方の検討状況を報告する。